健全なサービスは健康な従業員に宿る 着実に成果を上げる健康経営

会社を挙げて社員の健康への取組みをスタート

東京建物では、健全なサービスは健康な従業員に宿ると考え、2011年に「100％元気！」というキャッチフレーズを掲げ、会社を挙げて社員の健康への取組みをスタートしました。
大きな事業所では仕事の都合もあって従業員全員が健康診断を受診することは容易ではありません。しかし、受診できなかった一人ひとりに直接連絡をくりかえすことで、東京建物では健康診断受診率100％を6年間継続しています。
その他、長時間労働対策やメンタルヘルス対策を進め、着実に成果が上がってきています。それは「DBJ健康経営格付」の最高ランクの取得や「健康経営優良法人ホワイト500」の認定など、社外からの評価にも表れています。
現在は、この取組みを東京建物グループ全体に広げること、個々人が自主的に健康に配慮するように意識を変える手伝いをすることが重要な課題です。まずはグループ各社で健康診断受診率100％を目標としています。
個人に対しては、社内でのインフルエンザ予防接種会や健康管理プログラムを開いたり、リフレッシュルームで軽い運動や血圧チェックができるようにしています。
2017年には健康経営に向けた新たな宣言を発表しました。よりよいサービスを担う役職員の健康維持に向け、これからも取り組んでいきます。

残業時間削減の取組み

近年、長時間労働による身体やメンタルへの悪影響が社会的な問題となっており、働き方を変えて仕事の効率を上げ、時間外労働時間（いわゆる残業時間）をできるだけ減らそうという流れがあります。
東京建物では、2008年から残業時間削減に会社として取り組んできました。夜間のPC強制シャットダウンシステムを導入したほか、経営層が長時間労働の実態を把握し、上長から改善報告を受ける制度を設け、PDCAサイクルでの残業削減に取り組んでいます。2016年までに約50％（2008年比）の残業時間（時間外労働時間）を削減しました。
今後は「働き方改革」を意識した対策にも積極的に取り組んでまいります。

しなやかなメンタルの強さを目指す

健康は身体だけでなく心の健康も重要です。東京建物では、法定のストレスチェックを行うだけでなく、社員に対して各種メンタルヘルスケアの研修を行っています。なかでも、メンタルヘルスラインケア研修は、新任ライン管理職の受講率100％を維持しており、管理職による職場環境の把握と改善に注力しています。 また、2016年からはスポーツトレーナーを講師に招き、新入社員向けのメンタルヘルス研修を実施したほか（新入社員全員参加）、精神科医師との顧問契約もスタートさせ、職場、働く本人自身、外部の専門家とあらゆる方面からケアができる体制を構築しています。